@article{oai:niconurs.repo.nii.ac.jp:00000340,
 author = {杉田,  収 and 斎藤,  智子 and 小林,  恵子 and 中川,  泉 and 佐々木,  美佐子 and 室岡,  耕次 and 大竹,  朗 and 宮越,  亮 and 杉田,  靖子},
 journal = {看護研究交流センター年報},
 month = {Jul},
 note = {脊髄損傷者が地域で自立生活を営むためには,ハードの住宅環境の整備と,ソフトの人的な支援体制の整備が必要である.脊髄損傷者の住宅環境は,損傷の程度と残存運動機能,家族の状況,地域のサポート機能,降雪を含む自然環境,受傷者の年齢などの個別的なものを充分に考慮されねばならない.　ここでは22才のC4,C5頚椎損傷者の母親(主たる介護者)から住宅建設の相談を受け、住宅設計士,建築士,保健師,看護師,ソーシャルワーカー,理学療法士,福祉住環境コーディネーターが研究組織を形成して対応した経過をまとめた.研究組織で、は検討会を9回と,脊髄損傷者が自立生活のために受けていた訓練施設で家具・設備の高さ・幅などの計測,用具の点検を行ない,また同程度の受傷者の自宅を訪問し,様々な情報を収集した.これらをもとに設計図を6案まで作成してほぼ満足できる設計案が完成した.その過程で明かになったことは　①重度障害者の住宅設計は多くの関連専門家の協力が必要である.②設計には時間と労力がかかり,一般的な設計費用では無理な一面がある.③重度障害者の自立には,ハードの住環境整備と同時に,ソフトの自立支援体制構築の,両者の作業が必要になる.　④土地さがしからの支援組織の編成が望ましい.⑤大怪我で突然障害者となった人の心を深く理解しなければ満足な設計図は完成しない.},
 pages = {17--23},
 title = {地域のヘルスケア・ニーズに基づく住環境支援 : 豪雪地域での頸髄損傷患者用住宅の提案},
 volume = {16},
 year = {2007}
}